どんな分野にも、その分野の基礎が学べるスタンダードな教科書、あるいは古典と言われる本が存在する。しかし、これまで日本のアニメーションに関してはそうした本は存在しなかった。
アニメーションの本というと、評論家による宮崎駿論やエヴァンゲリオン論、社会
日本貿易振興機構のジェトロ・ロザンジェルスセンターは、映画やアニメーション、音楽、ゲームなど米国エンタテイメント業界情報をまとめたニューズレター「ショービズ・アメリカ！」を10月から配信している。情報を提供するのは、ジェトロ・ロサンゼルスセンターが中
一橋大学イノベーション研究センターの出す一橋ビジネスレビューが「日本のコンテンツビジネス」という大きな特集を組んでいる。コンテンツ全般から「テレビ放映」、「著作権」、「映画」、「出版」、「ゲーム」、「音楽」に及ぶ5つの論文から構成されており、総ペー
社団法人コンピュータエンターテイメント協会（CESA）が、「東京ゲームショウ2005来場調査報告書」の日本語版と英語版の公開を行っている。現在、CESAの公式サイトよりダウンロードが可能になっている。「東京ゲームショウ 来場調査報告書」は、毎年CESAがゲームショ
国内外のアニメーション産業の現状がいまだきちんと把握されていないなか、米国のアニメ市場の動向について統計・数字によって分析出来る数少ない専門家に米国WOWMAXメディアの海部正樹代表がいる。海部氏はこれまでも「米国アニメ市場の実態と展望」など、幾つもの調
特定非営利活動団体グローバルビジネスリサーチセンターによる赤門マネジメント・レビューの最新号が、『コンテンツ産業の競争力と政策のありかた』の特集の中でアニメ制作の現場から日本のコンテンツ制作の競争力強化を提案する論文を掲載している。掲載されているの
インターネットを利用した市場調査会社のインデックスデジタル株式会社はミニコミ誌制作の株式会社ぱどと共同で小学生から中学生までの女子児童を対象に、「少女マンガ」についてのアンケート調査結果を公表している。
この調査は本年の6月に実施され、2094人から回
カプコンはここ1、2年再編の嵐が吹き荒れるゲーム業界においてコーエーと伴に、そうした流れに無関係である数少ない企業である。そのカプコンの経営を知る最適な資料がインターネット上で手に入る。本日、カプコンのサイトで公開された投資家向けのアニュアルレポート
日本貿易振興機構（ジェトロ）は、これまでアニメを初めとするコンテンツの輸出振興のための優れたレポートを数多くまとめている。そのジェトロが、新たに中国のコンテンツ市場へ進出する際の実践編ともいえるレポートをまとめている。
このレポートは「中国コンテ
少し古いレポートになって恐縮だが、今年の2月にみずほコーポレート銀行産業調査部から「コンテンツ産業の育成と有料放送市場 -映像コンテンツ産業の発展に資する流通市場を構築するために-」という興味深いレポートがでている。日本のコンテンツ映像における有料放送
9月26日に大手調査機関の日本総合研究所は、大阪市のアニメーション産業の現状と産業活性化を目指したレポート『大阪におけるアニメーション産業の現状によると』を発表した。レポートは、大阪のアニメーション産業の規模が年間408億円で全国4719億円（2002年）のアニ
7月24日の記事で日本貿易振興機構のアニメ市場のレポートについて 、“また、米国やアジアに較べて影が薄くなりがちな欧州地域についてのレポートも望みたい。” と書いたが、ジェトロはフランスに関するアニメ市場のレポートもアップした。『フランスにおける日本ア
7月24日に日本貿易振興機構（ジェトロ）のアニメ、コンテンツ関連の調査レポートについて紹介したが、さらにもう一件興味深いレポートを発見した。『米国映画産業の実状と日本映画コンテンツ進出の手引き―ハリウッドの門をたたく、その前に―』である。
内容はタイ
日本貿易振興機構（ジェトロ）が本年6月に、『中国アニメ市場調査』と題した中国アニメ市場の実態について長文のレポートの編集を行っている。レポートは76ページからなり、中国のアニメ産業の流れや市場規模を中心にまとめたほか、北京、天津、杭州、南京、広州とい
”萌えと妹”を通じて株式ネットトレードを覚えようという素晴らしいコンセプト（^^；の株式投資本『株でいこう！お兄ちゃん、ネットトレーディングしよっ！』がいよいよ7月15日に発売になる。というか12日に既に出荷が行われているので、大手書店や秋葉原では今でも
携帯端末を利用した情報配信大手企業インデックスは、子会社インデックス・マガジンから新たなアニメ雑誌を発売する。新雑誌のタイトルは『アニメーションRE（アールイー）』で7月号からの発刊になる。キャッチフレーズは“アニメの心を取り戻すトリビュートマガジン
日本貿易振興機構の発行するJapan Economic Monthly第14号の中で『日本の映画産業動向』と題したレポートをまとめており、アニメ映画についても多くを言及している。
レポートによれば、2004年の国内映画市場は引き続き着実な回復局面にあったとしている。また、昨
主にメディア関係の業界情報を扱っている雑誌『創』が、マンガビジネスの大きな特集を組んでいる。特集の内容は、マンガ出版の現状一般から海外進出、コミケの近況、アニメビジネス、さらには個別の作品を扱った記事まで幅が広い。現在のマンガビジネスのまとまった情
