日本のアニメを世界に発信する目的で始まった東京国際アニメフェアは、今年で6年目を迎えた。この6年間のフェアの拡大ぶりは、当初の予想を上回るものである。 フェアのビジネスと一般の来場者数、参加企業はは毎年確実に増加をしており、いまではアニメ関連のビジネスショーとして国内外で広く知られるようになっている。また、アニメフェアは海外のアニメビジネス関係者の年間スケジュールに組み込まれて、この時期に合わせて来日するケースも増えている。 こうした成功の理由は、日本動画協会や東京都、関連企業などの大きな努力の結果である。それにプラスして、アニメフェアの始まった2001年以降からこれまではアニメビジネスの国際化、新規参入が急速に増えた時期だったことも理由にある。 日本のアニメビジネスに不案内なこうした国内外の企業は、アニメのトレードショウという場に来ることでアニメビジネスの概要を知ることが出来たからだ。また、そうした企業に対して自社をアピールする場としてもアニメフェアは機能している。 トレードの場であると同時に、アニメの産業化を促す装置として役割を果たした。こうした成果は、積極的に評価されるべきである。 しかし、好調にみえるアニメフェアも、今後の課題がないわけでない。ひとつは、ビジネスフェアの参加者の問題である。今回フェアには270の企業・団体が参加したが、国内企業の参加者はほぼ出揃った感がある。 今後のさらなる規模の拡大には、そろそろ限界が見え始めている。もちろん、規模の拡大が全てではない。しかし、世界にはアヌシーのようなアニメーショントレードの大型ショウがあるほか、アジアにも韓国のSICAFのような大型トレードショウがある。 日本のアニメ産業の振興や国際競争力の強化を考えるのであれば、こうしたイベントと競争するにはさらなるフェアの機能強化が必要である。そして、その可能性のひとつは、海外からの出展者の増加だろう。 現在のアニメフェアは、日本のアニメを海外に売る機能は充実している。しかし、トレードショウは本来双方向のはずである。また、日本のアニメに関心がある企業は韓国や台湾、中国の2Dアニメにもおそらく関心があるはずである。もし、東京に来ることによってそうした作品を同時に見ること出来ればアニメフェアの機能はさらに高まるだろう。 つまり、2Dアニメの世界の中心は日本であるとアピールすることで、日本が2Dアニメの情報ハブになる。世界の情報が集まることで、日本のアニメ産業もまた活性化するはずである。 また、国内ではアニメフェアにおける中小企業のサポートもより重要な課題になる。アニメフェアが巨大化すればするほど、中小企業の存在は薄れがちになる。新興企業のビジネスをサポート出来るシステムはフェアだけでなく、国内のアニメ産業にとっても重要である。 さらに、今年の秋あらたに開催される巨大コンテンツイベント「JAPAN 国際コンテンツフェスティバル（これまで国際コンテンツカーニバルと呼ばれていた）」の大型アニメイベントとの調整も重要になる。 アニメ番組には春と秋にシーズンの区切りがあり、春と秋のビジネスフェアは一見都合よく映る。しかし、巨大企業ばかりでないアニメ業界で年2回の大型イベントは、多くの企業にとって資金的にも人材的にも大きな負担となる可能性が高い。それはビジネストレード相手方バイヤーにとっても同様である。 日本動画協会は秋のイベントについて、東京国際アニメフェアと異なる切り口で考えるとしている。おそらくこうした点は考慮されることになると想像されるが、東京国際アニメフェアと住み分けは今後も重要な課題となるだろう。当サイトの関連記事 /グローバルとマルチをテーマ 本年秋 Con Fes開催 /東京国際アニメフェア2007
