アニメ！アニメ！による今年のアニメビジネス10大ニュースを選んでみた。アニメを中心にニュースを選んでいるため、世間の10大ニュースとは当然かなり違う。また、アニメ雑誌が選ぶ10大ニュースとも大きく異なっているだろう。 ここで取り上げた１０のニュースは、アニメを中心としたその年のビジネスのトレンドを象徴的に現しているものである。また、2006年以降の動向に大きな影響があると判断したものでもある。 なかには、アニメでなくマンガなど周辺分野のニュースも含まれている。それは、その出来事が直接、間接的にアニメのビジネスにも重要な意味があると考えるためである。6位 ガンダムシリーズ新旧作でブームに アニメ作品の中で最も注目されたのは、『機動ガンダムSEED DESNITNY』だろう。シリーズ2作目だが、その人気は前作にも増して高い。人気があるだけでなく、好調なDVD売上高などビジネス面での貢献も大きかった。 また、20年ぶりに復活した『劇場版機動戦士Zガンダム』の2本の映画が公開された。作品は、予想を上回る観客動員となりDVD販売も好調である。新旧ガンダムシリーズの人気は、巧みなガンダムブランド戦略の結果であるといえるだろう。人気作品のブランド化に大きな示唆を与えるものである。 そのほか、今年2年目の東映アニメーションの大ヒット作『ふたりはプリキュアMax Heart』も好調で、シリーズ3年目が決定している。こちらも関連企業に大きな利益をもたらしている。人気作品を生み出し、長期間に亘り人気を持続させる重要性をあらためて確認させた作品である。7位 設立相次ぐコンテンツファンド 昨年の12月に信託業法の改正によりコンテンツファンドの増加が期待された一年であった。しかし、実際に相次いだのは改正法を使った個人向けのファンドでなく、企業の自己投資のファンドである。個人投資家向けファンドは、『北斗の拳』の映画・OVAに投資するノーススターズピクチャーズの「北斗ファンド」やJDC信託による活発な動きは見られたが、改正信託業法の使い勝手の悪さから拡大ペースは鈍い。 むしろ、GDHやウェッジホールディングスによる金融子会社設立、伊藤忠とタイムワーナー出資によるアニメ投資ファンド、TYOによる映像投資ファンドなど、企業によるコンテンツ囲い込みを目指したファンドが目立った。8位 GyaOの無料動画配信の衝撃 2006年はインターネットによる動画配信が拡大した。なかでもUSENが今年4月に開始したGyaOの無料動画配信は衝撃的だった。コマーシャルを収益源に利用者は無料でコンテンツをダウンロードが出来る。短期間に500万人を越える利用者が集まった。GyaOの成功を受け、ヤフーも来年以降、無料動画配信を強化する方向である。 GyaOのコンテンツにはアニメ作品も数多く含まれている。2006年以降は、有料のアニメ作品配信企業にどのような影響を与えるかが興味深い。 無料配信以外にも、iTUNEが動画配信を始めるなど、インターネットを通じたアニメ作品配信は2005年に大きな転機を迎えている。9位 海外で拡大する日本マンガ市場 アメリカを中心とした海外で、日本マンガへの注目が急激に高まった年である。特に、これまで海外市場では存在しなかった少女マンガに対する文化的、ビジネス的関心が拡大した。 米国での日本マンガの売り上げは昨年で1億2000万ドル程度、2005年の売上高は、前年比伸び率が50％を越える勢いなので、日本円で売上高200億円を超えそうだ。しかし、日本のマンガ市場5000億円弱に比べるとまだまだ小さい。 注目されるのは実際の売上高よりも、その伸び率と発刊点数の急激な増加である。また、『NARUTO』のテレビアニメ放映開始後のマンガの売上が躍進したように、アニメとマンガの連動が強まっている。日本と同様に、アニメ作品の放映を通じてマンガ単行本の売り上げを伸ばすビジネスが生まれつつある。10位 タカラ 竜の子プロダクションを買収 タカラによる老舗アニメ制作会社竜の子プロダクションの買収ほど変化の激しい時代を感じさせるものはない。買収をしたタカラ自身が、今年はゲーム会社コナミ傘下からインデックス傘下へ、さらにトミーとの合併へと大きく動いている。インデックスは、別のアニメ制作会社マッドハウスの親会社で、タカラは子会社のアニメ・キャラクター企画・制作会社のブロッコリーをオンラインゲーム会社に売却している。タカラを巡る動きは、資本関係が目まぐるしく変わる今年のアニメビジネスを象徴している。 今年はセガサミーによるトムスエンタテイメントの子会社化、TYOによるジェンコの系列化、ウェッジホールディングスのラディックス子会社化などの動きもあった。2006年も引き続き関連業界やIT業界のアニメ制作会社への関心は強く、新たなM＆Aが増えそうである。
