[第8章 エピローグ フランスにおけるマンガとは何であったか]■ 豊永真美[昭和女子大現代ビジネス研究所研究員]■ 誌襲撃事件と日本の反応シャルリ・エブド誌の襲撃は、その後、日本人がISILの犠牲となったこともあり、日本人の関心をひきつけ続けている。シャルリ・エブド誌の問題はISILの問題だけではなく、フランスの移民問題や、フランスの政教分離、表現の自由の問題といろいろな側面から議論された。ただし、グレナとメディア・パルティシパシオンが中心となって、「シャルリ・エブド」の追悼号を出すということは報道されていなかったように思う。グレナもメディア・パルティシパシオンもマンガ出版の中心であるのにだ。もちろん、シャルリ・エブドに掲載されていた風刺画は日本人の趣味にあうものではない。宮崎駿はラジオ番組のインタビュー(*30)の中で「異質の文明に対して、崇拝しているものをカリカチュア(風刺画)の対象にするのは間違いだ」と述べたが、この意見に賛成する日本人は多いだろう。それでも、グレナやメディア・パルティシパシオンが追悼書籍を出し、その2社はフランスの代表的なマンガ出版社でもあるという報道は、フランスを理解するためにあってもよいと思う。シャルリ・エブド誌の襲撃事件で感じたのは、フランスで日本のマンガが流行っているという報道は日本ではされるが、どのようなしくみのもとで日本のマンガが流行っているかという分析は、日本人はどうやら関心がないということだ。もちろん、一般の人が広く興味を持つ話題ではないし、極端に言えば、マンガの版権を輸出している作家も興味を持たなくてよいかもしれない。ただし、日ごろ、フランスの出版社とおつきあいしている日本の出版社はもう少し関心をもってもよいのではないかと思う。シャルリ・エブド誌は襲撃される前、読者数の減少から経営危機に陥っていた。襲撃直後に発行したシャルリ・エブド誌は襲撃前が発行部数3万部だったのに対し、襲撃直後の1月14日号は700万部(*31)となった。このシャルリ・エブド誌の経済状況を救ったのは、他のメディア産業である。中でもグーグルはフランスで展開している財団を通じ25万ユーロを寄附した（*32）。ル・モンド、フランス・テレビジョン（フランスの公共テレビ放送グループ）、ラジオ・フランス（フランスの公共のラジオ放送グループ）などからなるフランスのメディアも同額の寄附をしており、メディアがシャルリ・エブドを強くサポートしたことがわかる。中でも、米国企業であるグーグルの支援は大きい。グーグルはインターネット企業として、表現の自由を守るという意味で支援をしたのではないかと推測されるが、襲撃前、シャルリ・エブドはろくなインターネットのホームページをもっていないような企業であり、このアナログな企業とIT技術を支えるグーグルとの組み合わせは奇妙ですらある。それでも、グーグルはシャルリ・エブドを支持するということが、フランスからの支持を得らると考え、多大な寄附をしたのであろう。シャルリ・エブド誌の襲撃は他に類をみない大事件ではあるが、その事件が起こったとき、各国のプレーヤーがとった態度を見ると、それぞれが有機的につながっていることがわかる。そして、日本は「蚊帳の外」にいる。フランスでは、ある種のネットワークの内側にいることが重要であり、シャルリ・エブドは発行部数は少なかったがフランスのネットワークの内側にいたのだ。[/アニメ！アニメ！ビズ／animeanime.bizより転載記事]
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