有力ゲーム会社2社が経営統合を行う。先に経営統合の意向を発表していたコーエーとテクモが、両社を傘下とする共同持株会社を設立すると発表した。
　2009年1月26日に開催される両社の臨時株主総会の承認を経て、同年4月1日に共同持株会社コーエーテクモホールディングスが設立される。
　テクモ株は1株に対して新会社株0.9、コーエー1株に対して１株が新会社株に移転・交換され、両社は上場廃止となる。また、新会社は4月1日の東京証券取引所の上場を目指す。

　両社は経営統合を行うことで、技術力やノウハウの共有、海外市場での顧客基盤の拡大とプレゼンスの向上、収益力の拡大が実現するとしている。また、経営効率化による収益性の向上も目指す。
　なかでもグローバル市場を狙うアクションゲーム分野での戦略的投資に触れられており、新会社が海外に向けた事業を積極的に強化する方針が伺える。

　テクモは『DEAD OR ALIVE』や『NINJA GAIDEN』といったアクションゲームソフトで評価が高い。また、パチンコ・パチスロ機向け液晶ソフト開発やアミューズメント施設運営でも独自の強みを持っている。
　一方コーエーは、『信長の野望』や『真･三國無双』といった戦略ゲーム、ネオロマンスシリーズなど女性向けゲーム、それにオンラインゲームなどを得意とする。経営統合により、幅広いラインナップが実現する。

　しかし、もともと今回の経営統合は、今年夏に起こったテクモの経営混乱に端を発している。この経営混乱により同社の株価急落や人材流出が起こり、今年9月には大手ゲーム会社のスクウェア・エニックスによるテクモへのTOB提案がされた。
　このTOB提案の対抗手段としてテクモが打ち出したのが、コーエーとの経営統合協議である。自社より相当巨大なスクウェア・エニックスの傘下に入るよりも、企業規模でより近いサイズのコーエーとの経営統合を選択したかたちである。
　当初はこうした緊急避難的なものであったが、実際には両社は補完し合える分野が多い。そして、より大きなプレゼンスのある企業を目指すうえでは、今回の経営統合は両社にとってメリットが大きい。

　今回の共同持株会社設立で、新会社は年間売上高411億円超、営業利益84億円、経常利益121億円、従業員およそ1700名の新たなゲーム企業となる。
　しかし、新会社は2011年度連結売上高700億円以上、営業利益160億円以上、経常利益210億円以上と高い成長を目指す。この規模は売上高で現在の830億円のカプコンに迫り、利益面ではそれを超える規模である。今後の両社の決断の成果が期待されている。

コーエー　http://www.koei.co.jp/
テクモ　http://www.tecmo.co.jp/