大手映画会社の東映は、5月23日に東京練馬区東大泉の東京撮影所の再開発を行うことを発表した。開発の内容は、映画撮影のための新ステージ棟建設とデジタル関連施設を集めたデジタルセンターの建設などである。
　投資費用は新ステージの建設におよそ21億円強、デジタルセンター棟の建設がおよそ20億円強で合計42億円である。今年11月に着工し、平成22年5月竣工を予定している。
　東映は、平成18年度から第三者割当を利用した資金調達を数回に分けて行っている。同社はこの目的のひとつが、グループ内でのデジタル関連投資、撮影所スタジオ等の設備投資だとしている。このため両施設の建設費の多くは自己資金で賄われるとみられる。　

　今回の再開発着手について東映は、これまで進めてきた東京撮影所地区の再開発計画が一応の完成をみたためとしている。そこで、さらに撮影所・スタジオ等の設備投資として第6ステージにかわる新ステージ棟建設し、デジタル関連投資としてデジタルセンター棟建設を行う。
　これまでも東映は、デジタル投資について中長期目標でのデジタル対応の機器・技能の充実を述べてきた。これは地上波デジタル放送の普及、デジタルシネマの本格展開を視野に入れたもので、今回の投資はそうした計画の一環とみられる。

　今回は、デジタルセンターの建設は実写映画を中心とする東映でのデジタル部門の設備投資である。しかし、同社の子会社である東映アニメーションでも、デジタルアニメーション制作を中心としたデジタル・ＣＧ制作事業への進出意欲は強い。
　6月には同社の初のフルＣＧテレビアニメである『ロボディーズ -RoboDz- 風雲篇』の放映が始まる。また、近年では3Ｄアニメーションで『銀河鉄道999　星空はタイムマシーン』制作し、東映映画『男たちの大和/YAMATO』のCGパートなどを担当するなどの動きを見せている。
　グループ会社のデジタル投資のフィードバックは、CGを中心に制作のデジタル化が進む東映アニメーションにも及ぶだろう。

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