矢野経済研究所は調査レポート「2006年版 国内オンラインゲーム市場研究 －有効ビジネスモデルと市場拡大の可能性－」で、国内のオンラインゲーム市場の概要をまとめその一部を発表した。 この調査は矢野経済研究所が、国内ゲームデベロッパーとバブリッシャーおよそ70社とインターネットユーザー1203名を対象に行ったものである。 調査によると、06年の日本国内のオンラインゲームの市場はパソコン向けゲームが653億円（前年比35.3％増）、コンシュマーゲーム向けが344億円（同35.0％増）、さらにアーケードゲーム向けの市場が1028億円（36.2％増）だとしている。 全体の成長率は35％と、オンラインゲーム市場が急激な成長を続けていることが理解できる。 さらに矢野経済はパソコン市場の収益構造が定額課金からアイテム型課金に急速移行していることを指摘している。 06年の定額課金の市場は332億円、アイテム型課金の市場は302億円とほほ同じ程度の規模である。しかしその成長率は、それぞれ17.2％と71.2％とアイテム型課金の市場が急激に成長していることがわかる。 今回の調査では、一般的に注目が浴びやすいＰＣやコンシュマーなど家庭からのオンラインゲーム市場だけでなく、アーケードゲームの市場も調査しているところは意味が大きい。 アミューズメント施設に設置されることが多いアーケード市場のオンラインゲーム市場が、家庭内のオンラインゲーム市場より大きいことはこれまであまり注目されなかった。 また、このアーケード市場とＰＣ・コンシュマーゲーム市場を合わせると国内オンラインゲーム市場は2000億円を超えることになる。これは国内ゲームソフトの3000億円市場に匹敵する規模である。/矢野経済研究所
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